「高卒で学歴がなくても、海外で働くことはできるの?」これから海外で働くことを考えている人の中には、このような疑問を抱える人は多いと思います。
結論から申し上げると、「高卒でも海外で就職することは可能です」。しかしながら、その「ハードルは高い」というのが正直な答えになります。
本記事では、2021年からシンガポールの外資系企業で働く筆者が「高卒でも海外就職できる理由とその傾向と対策」について解説いたします。
高卒で海外で働くことを検討している方に、読んでほしい内容になっております。
目次
高卒でも海外就職はできる?
結論から申し上げると、高卒でも海外就職はできます。ただし、高卒でそのまま海外就職することは容易ではありません。
理由は、高校を卒業したばかりの人の場合、職務経験が全くないからです。仮に職務経験があったとしても、アルバイトやボランティア程度だと思います。
海外就職をする場合、必ず必要になるのが「就労ビザ」です。そして、就労ビザを発行するときに重要なポイントが「職務経験」です。海外の現地企業や転職エージェントは、応募者の「職務経験」をみて、会社に必要な人材かどうかを判断し、採用するかどうかを決めていきます。
選考時にはやはり「就労経験がある人の方が有利」になりますので、高卒でも海外就職はできるけれども、「極めてハードルが高い」という結論に至るわけです。
高卒だと就労ビザが発行しづらい理由
海外就職の際に就労ビザを発行する条件は、主に以下の3つがあります。
・給与額
・学歴
・職務経験
まず就労ビザの発行基準となる給与額は、海外現地のスタッフよりも高い水準になっています。次に学歴は、最低でも大学を卒業をしていることが好ましいです。そして職務経験は、先にご紹介した通り、あるに越したことはありません。
以上の理由から、「高卒だと就労ビザが発行しづらい」ということができます。
高卒でも海外就職する3つの方法
これまで高卒だと海外就職がしづらいということを口すっぱく説明してきましたが、工夫次第では海外で働くことはできます。高卒で海外で働くためには、以下の3つの方法が効果的だと思います。
①ワーキングホリデーで働く
②日本企業に就職し、海外転勤
③個人事業主として働く
1つずつ解説していきます。
ワーキングホリデーで働く
ワーキングホリデーは「18歳〜30歳の若者が海外で休暇を楽しみながら、その滞在資金を補うために現地で一定の就労をすることができる制度のこと」です。
筆者の友人の中にもワーキングホリデーで働く中で、現地の企業から正社員として登用され、就労ビザが発行してもらい、完全に海外移住・海外就職している仲間がいます。ちなみに友人は高卒です。
そのため、ワーキングホリデーとして働きながら、現地の就労ビザの発行を狙うという方法は、滞在期間が長ければ長いほど、実現可能性が高まると思っています。
日本が2020年10月時点でワーキングホリデーを協定している国は、計26ヶ国があります。ワーキングホリデー協定国はこちらからご確認ください。
日本企業に就職し、海外転勤
次に海外と取引が多い日本企業に就職をし、「駐在員として海外に転勤する方法」があります。この場合、日本企業からのサポートなど手厚い後ろ盾がある一方で、駐在員として海外に行けるまでに時間がかかります。
ちなみに筆者は新卒で就職した会社で駐在員として働くことを目標にしていましたが、うまくレールに乗れない・時間がかかりすぎると気付いたので、自力で海外就職をすることに決めました。
そのため、自力で海外就職することが難しいと感じる方は、海外駐在制度のある日本企業で働きながら、海外転勤のチャンスを狙うというやり方が有効だと思います。
個人事業主として働く
最後に、「海外に住みながら個人事業主として働く方法」があります。具体的には、ライター、WEBデザイナー、プログラマー、ブロガーなどのインターネット上で完結する働き方があります。
東南アジアなどの物価の安い国に住めば、インターネット上で最低限の生活費を稼げば生きていけるので、最近はこのような働き方をしている人を多くみます。
一番難易度が低いのは、ライターとして執筆のお仕事を受けながら、生活資金を最低限確保する働き方です。筆者も副業として取り組んでいるライターのお仕事については、こちらの記事で解説しています。
【まとめ】方法次第では、高卒でも海外就職はできる!
今回は、「高卒でも海外就職できる理由とその傾向と対策」について解説しました。高卒でも海外就職することはできますが、やはりハードルは高めです。
そのため、今回ご紹介した3つの方法を取り入れることで、高卒でも海外就職する可能性は高まると思います。特に「いずれ海外で働ければいい。」という方であれば、数年間日本国内で海外と取引が多い日本企業や外資系企業に勤めながら、英語力や職務経験を積むことで、海外就職の可能性や職種の選択肢を大きく広げることができます。
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